ジェネリックガイド

日本ジェネリック製薬協会の澤井弘行会長は2010年3月7日、福岡市内で開かれた同協会主催の「薬剤師のためのジェネリック医薬品使用促進フォーラム」で、日本のジェネリック市場に、ファイザーや第一三共など新薬メーカーの参入が相次ぐことについて、「これまでジェネリックは中小零細企業が行っており、品質などで信頼がないといわれていた。現在は、そうした時代から大きく環境が変わり、新薬メーカーとジェネリックメーカーの壁は非常に低くなっている」とし、ジェネリックへの見方も変わるとの見解を述べています。

澤井氏は、新薬メーカー十数社がジェネリック事業に参入している現状を示す一方、日本ジェネリック製薬協会会員43社にも、グローバルでジェネリックを展開するトップ3の企業が加盟していることを紹介し、その上で、新薬メーカーの参入について、「製薬会社は、患者ニーズに応えることが務め。厚生労働省の調査でも、国民の約80％がジェネリックを求めている。われわれは、患者の求めるものを安く提供するのが原点。多くの製薬企業も、遂にそういう状況になってきた」との考えを示しています。

また、数量ベースでシェア約20％と低迷する現状について、「（これまで薬局側にとって）売上高が下がるし、薬価差益は少なく、さらに在庫が増え、患者への説明を行う時間が十分にないなど、買えば買うほど経済的損失が増える状況で、使用促進にはつながらなかった」と、欧米などと比べ、日本は制度面でも遅れていたと指摘し、「今回の診療報酬改定では、後発医薬品調剤体制加算などが強化され、使用促進策の環境も整ったことで、来年度は大いに期待できる」との考えを強調しています。

現在、日本ジェネリック製薬協会では、ジェネリックの安心使用促進アクションプログラムの完全実行をはじめ、信頼性保証プロジェクトチームを作り、信頼性の確保に取り組んでいます。

さらに、ネットを通じて、各会員企業の製品情報を提供できる仕組みを作成しているところで、澤井氏は「ジェネリックの使用促進が、患者の求める方向に少しでも近づくように取り組みたい」と決意を新たにしています。